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鈴木住宅工房@秋田県大仙市(旧仙北町)

書籍案内「地域コミュニティの支援戦略」

先月コミュニティシリーズ本の三冊目(シリーズ最終)が発刊されました。今回は緑色です。支援戦略に焦点を当てた内容となっております。私は英国のパリッシュプランについて執筆担当しました。どうぞ手にとってお読み下さい。私に直接注文(鈴木工務店問い合わせから)いただいても構いません(送料は無料で対応いたします)

編著者名:(財)東北開発研究センター/監修  山田晴義/編著 
著  者:加藤哲夫、櫻井常矢、野呂拓生、鈴木孝男  
出版社 :ぎょうせい   
判  型:A5
体  裁:単行本
定価(価格):2,000円(税込み)
本  体:1,905円

目次
  1 民間の支援システム構築に向けて
  2 行政によるコミュニティの自立支援
  3 英国におけるコミュニティ支援システム
  4 中間システムの整備に向けた提言

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  1. 2007年11月01日 07:14 |
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著書「コミュニティの自立と経営」が発刊

昨年発刊した「コミュニティ再生と地方自治体再編」の続編、「コミュニティの自立と経営」がぎょうせいから発刊された。内容は、コミュニティ自立研究会(東北開発研究センター自主研究)の調査結果をまとめたもの。10月には英国調査も控えているが、第5章では櫻井先生が今年3月の予備調査結果を執筆している。私は、第3章の前半、各章の図作成、装丁デザインを担当している。
今回は、県内の情報を紹介している。合併後のコミュニティ政策について大仙市と横手市増田地域(旧増田町)の施策を取り上げている。県南にある両市では効率化を目指す自治体の動きと対称的にコミュニティの自治力形成に熱心に取り組んでいる。大仙市に限っては合併直後の動きで、まだ成果を見るまでにはいかないが、集落組織に焦点を当てている点が興味深い。もともとコミュニティ活動が盛んだった増田地域でも合併後の動きがとても参考になる。
是非ご一読ください。

編著者名 :(財)東北開発研究センター/監修  山田晴義/編著
他執筆者名:山田晴義(宮城大学)
      加藤哲夫(せんだいみやぎNPOセンター)
      櫻井常矢(高崎経済大学)
      大泉太由子(東北開発研究センター)
      野呂拓生(東北開発研究センター) 
判  型 :A5
体  裁 :単行本
定価(価格):2,000円(税込み)
本  体 :1,905円
ISBN   :4-324-08021-6
発行年月 :2006年8月31日

目次
  はじめに
  1 コミュニティ自立の基本的課題
  2 自治体コミュニティ政策と住民自治
  3 コミュニティ運営の方法と課題
  4 コミュニティの自立支援と中間組織(中間支援)
  5 イギリスのコミュニティ政策と自立支援
  6 コミュニティの自立と経営の実現に向けて
  資料 調査事例の概要
  おわりに
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  1. 2006年09月25日 13:33 |
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著書出版の案内です。協働で地域づくりを「変える」「つなぐ」「活かす」

本日発売になりました。私のかかわっているNPOのこれまでの歩みをまとめた本です。特定のNPOのお話だけではなく、一般的なまちづくりの取り組みにも活かすことができる内容となっています。鈴木工務店サイトの問い合わせメールからでも注文を受け付けます。送料は無料になると思います。

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協働で地域づくりを「変える」「つなぐ」「活かす」
編著者名 :NPO法人まちづくり政策フォーラム/編著
判  型 :四六  体  裁 :単行本
定価(価格):1,500円(税込み)  本  体 :1,429円
発行年月 :2006年8月10日

 目次
 1 変える
  自治体の政策形成のあり方そのものを変える
  自治体の地域政策を変える――土地利用調整を巡って
  計画づくりの方法を変える――計画策定の実践から
  交通システムを変える

 2 つなぐ
  都市と農村を土でつなぐ
  身近なまちづくりの主体をつなぐ
  情報でつなぐ

 3 学ぶ・育む・活かす
  地域の資源を活かす
  コミュニティ再生とむらづくり
  1. 2006年08月10日 17:35 |
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手前味噌・書籍案内 コミュニティ再生と地方自治体再編

私も執筆に関わった書籍の案内。5章を担当してます。

コミュニティ再生と地方自治体再編
山田 晴義 (著), 新川 達郎 (著), 東北開発研究センター
増田聡(東北大学)、田島平伸(岩手県立大学)、櫻井常矢(高崎経済大学)、大泉太由子(東北開発研究センター)、加藤哲夫(せんだい・みやぎNPOセンター)、鈴木孝男

価格: ¥2,000 (税込)
単行本: 213 p ; サイズ(cm): 21 x 15
出版社: ぎょうせい ; ISBN: 4324077282
発刊:2005/8/31

平成の市町村合併を経て、自治体再編が目指すべき姿とは。コミュニティ、行政、NPOなどによるさまざまな地域再生への取組みを検証し、主に東北の事例や実態を取り上げ、コミュニティ再生と新しいまちづくりのあるべき方向性を提示する。内容は、総合研究開発機構(NIRA)の研究助成(H16-17年度)「広域地方政府化とコミュニティの再生に関する研究 -各地域の特性を生かした自治システムの再編-」の調査がベースとなっている。

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  1. 2006年06月20日 15:59 |
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研究報告書

H15-16年度に調査委員として関わった研究報告書です。
タイトルは、

広域地方政府化とコミュニティの再生に関する研究 -各地域の特性を生かした自治システムの再編-


(財)関西社会経済研究所/(財)東北開発研究センターが助成組織です。
報告書は、平成17年5月発行され、A4・420Pの大ボリュームです。
研究総括は、大阪大学の本間正明先生でした。

詳しくはNIRAのホームページを参照のこと。
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  1. 2006年06月20日 14:40 |
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